昨今の経済情勢や労働環境の大きな変化に伴って、心身の不調(こころの病)を抱えている人々が急増しています。2008年では320万人を超える水準となり、とても悲しい現状として自殺者も13年連続で年間3万人を超える深刻な状況が続いています。

この原因のひとつとして、うつ病等の精神疾患によるものが、なんと約4割にも達しています。この現状を真摯に受け止めて、もはや「メンタルヘルス対策」は一部の社員一個人の問題ではなく、全社的かつ組織的な視点から対策を講じなければならない重要課題だと思います。

そして、メンタルヘルス不調による経済的損失としては、日本全体で約1兆円/年にのぼると推定されており、また社員一人が1年間休職すると、本人への休職期間中の諸手当のみならず、欠員分を補うための他の社員の残業代や代替社員の研修費やその給与、人事面での休職社員に対する対応等々で、経費面では、約2倍以上必要となります。

当然のごとく、生産性の低下や周囲の影響も発生しますので、会社にとっては多大な損失に繋がることになります。

だからこそ、現在の状況をしっかりと見て、受けとめて、真摯に向き合うことがとても大事なことです。企業は人なり、労働者も経営者も、生身の「ひと」である以上、真剣に取り組むべき課題であると認識すべきです。

今や、仕事は盗んで覚えるもの、ただ精神力が弱いから…ではすまされない現実がここにあります。(参考:厚生労働省白書、うつ病を中心としたこころの健康障害をもつ労働者の職場復帰および職場適応支援方策に関する研究)